高齢化社会が進むなか
政府は企業に対して
定年を75歳まで引き上げ
その間新入社員と
同じ激務を与え
なるべく定年前に
人生定年となるよう要請した
これと同時に
就業年齢に達していながらも
働こうとしない人を対象に
労働施設への強制収容による
行方不明や
昨年制定された
5年以上働かない人への
生命剥奪法の執行により
2020年までには
不要人口の50％にあたる
2000万人の削減を目指すと
発表した